昨年12月以来、ごぶさたです。

２班に分かれて、ここでも足湯をしました。

二日連続、同じ場所で足湯をおこないました。

3月30日、山岸仮設住宅に入居していたKAZUKI君が、東京へ旅立ちました。

区長さんと親族の方々が、午前3時過ぎに自動車で小松空港へKAZUKI君を送って行かれました。

ささやかですが、高野山足湯隊も交通費をカンパさせていただきました。

修行はきびいだろうな‥。

がんばれ、KAZUKI！

応援しています。

 （北國新聞・2008,3,26）

　３月２９日、毎度おなじみの山岸仮設住宅で足湯をおこないました。

　能登半島地震から１年となった３月２５日、毎日入居者一人一人に声をかけて回っている藤本区長さんが誕生日を迎え、入居者の皆さんが感謝の気持ちを込めて誕生会を開いたそうです。誕生会は区長さんのお宅で開かれ、みなさんが花束やプレゼントを贈られたそうです。

　「プレゼント、何をお受け取りになったんですか？」と、尋ねると、区長さんは、恥ずかしそうに「抱き枕です。もう新聞にも載ってしまいました。同居中のおふくろさんに、それを、どう使うんや、と聞かれ、さすがに、ちょっと恥ずかしかった」と、笑っておられました。

29日夜、「区長さんを囲む会」がありました。

たくさんお話を聴かせていただきました。

どうもありがとうございました。　

県の復興基金活用のプラン、申請１億７８００万円

　県は能登半島地震の発生から一年を機に、被災地の復興支援を強化する。五百億円の復興基金を活用した支援プランへの申請額は二十四日現在、計一億七千八百万円となっており、今後は住宅の再建や交流事業の展開などで、基金による支援も本格化する見通し。現在二十三の支援プランに加え、新たなメニューも検討していく考えだ。　昨年八月に設立された復興基金は五年間で運用益の三十数億円を使い、国などの補助制度の対象にならない復興事業への支援を展開する。十月までに、住宅再建や文化財の修復への助成など二十二件の支援プランを示し、集会所の修理や農地の復旧、地域の水道施設の修繕など百五件の申請を受け付けている。

　支援金額が膨らむのは、景観配慮など一定の条件を満たした住宅再建に最大二百万円を拠出する「能登ふるさと住まい・まちづくり支援事業」や被災住宅再建への利子補給事業となる。これらは住宅の完成後に被災者が申請する仕組みとなり、これまで百七十件の相談を受けていることから、県側は今春から申請や交付が本格化するとみて、審査や手続きの迅速化など態勢も整える考えだ。被災地域で復興に向けたルールづくりや支援の受け皿となる「まちづくり協議会」についても十四地区で発足し、十二地区が準備を進めている。

　また県は震災一年に併せ二十三番目の支援プランとなる「地域づくり総合支援制度」を示した。大都市圏との交流を創出するイベントへの支援や、地域の課題解決につながるコミュニティービジネスへの支援などを盛り込んでおり、「被災地に活用してもらい、本格復興につなげていく」（企画振興部）としている。

（北國新聞・2008,3,25）

発生時刻、輪島で黙祷

　最大震度６強を記録した能登半島地震から一年を迎えた二十五日、能登各地は郷土再生の祈りに包まれた。住宅約千六百棟が全半壊するなど最も被害が大きかった輪島市では、地震発生時刻の午前九時四十一分、防災無線の呼びかけで市民が唯一の犠牲者となった宮腰喜代美さん＝当時（５２）、同市鳳至町＝や地震後の物故者に黙祷（もくとう）をささげた。門前町の式典では、出席者約百五十人が「復興元年」にかける決意を新たにした。

　門前会館で行われた式典には、各区長や団体の長、市職員らが出席。梶文秋市長が「地震で全半壊した世帯で六十六人が復興半ばで亡くなった。心から冥福を祈り、二度と大災害が起きないことを祈念しながら安全、安心なまちづくりに尽力したい」と本格復興へ力を込めた。

　杉本勇寿副知事、小山栄市議会議長、北村茂男衆院議員、一川保夫参院議員が順にあいさつ。總持寺祖院の長谷川文丈監院が「人は生涯、助け合って生きなければならず、震災後、一人一人のわがままはなかった。今後も町の人と手を取り、復興へ努力したい」と述べた後、出席者が黙祷した。

　同祖院では祈念法要の後、地震発生時刻に合わせて「復興の鐘」が十八回鳴らされた。雲水ら六人が、いまだ地震のつめ跡が残る総持寺通り商店街などへ復興を祈る托鉢（たくはつ）に出掛け、住民らが静かに手を合わせた。

　この日、輪島市河井町の本町・朝市通りでは復興感謝祭も行われ、谷本正憲知事が「一年でここまで復興できるとは思っていなかった。今日を契機に新たな一歩を踏み出しましょう」と被災者の頑張りをたたえ、全国からの支援に感謝した。

　地震では、住宅二千四百二十五戸が全半壊し、輪島塗などの地場産業も甚大な被害を受けた。住宅再建が進む一方、今も輪島市、七尾市、穴水町、志賀町で約二百五十一世帯、五百七十九人が仮設住宅十カ所で暮らす。

（北國新聞・2008,3,25）

仮設入居　今も５７９人

　能登半島沖を震源に石川県内で観測史上最大の震度６強を記録し、住民一人が死亡、家屋倒壊など甚大な被害をもたらした能登半島地震から、二十五日で一年。被災地周辺の道路など生活基盤はほぼ復旧し、県も「復旧から復興への節目」と位置付ける。しかし、輪島市など二市二町の仮設住宅十カ所には、今も自宅が損壊した二百五十一世帯、五百七十九人が暮らしている。完全復旧、復興までの道のりは遠い。　（報道部・室木泰彦）

　県の地震被害まとめ（今月二十四日現在）では、住宅被害は全壊六百八十六棟、半壊一千七百三十九棟、一部損壊二万六千九百三十二棟。住宅以外でも四千四百七十七棟の被害があった。仮設住宅の入居者も昨年六月のピーク時には三百二十九世帯、七百三十六人にまで達した。

　能登半島地震の約四カ月後、昨年七月十六日には新潟県中越沖地震が発生し、政府は昨年十二月、石川県などの強い要請を受けて改正被災者生活再建支援法を施行。住宅本体の再建も支援されるようになり、年収や年齢条件も撤廃されて対象者は拡大。能登半島地震では、既に九割超の被災者が申請したという。

　二年間の入居期限があと一年に迫った仮設住宅入居者について、退去後の入居先のめどが付かない被災者への対応が喫緊の課題といえる。また、輪島市町野町の国道２４９号八世乃洞門トンネルでは夜間通行止め（午後十時～翌日午前三時）が今も続いている。

　谷本正憲知事は「住宅再建を軌道に乗せるのが最優先。地場産業も残る約三割の作業場の復旧を加速させたい。風評被害は完全に回復していないが、能登の元気をアピールし、以前を上回る人を呼び込みたい」と話す。

　二十五日には輪島市などで復興へ向けたシンポジウムなどが開かれる。また、輪島市の二カ所で「能登ふるさとモデル住宅」が完成し、住宅再建の参考として披露される。

（中日新聞・2008,3,25）